車に見覚えのない傷がつけられた場合に考えられるケース

車に覚えのない傷がつく原因として、以下のケースが多く見受けられます。

子供や悪意ある人によるイタズラ

近所の子どもなどのいたずらが原因で、愛車に傷をつけられたというケースは少なくありません。

特に集合住宅の駐車場では子どもたちが近くで遊んでいて、意図せずに車に傷をつけてしまう場合もあります。

また、中にはコインや釘などを使ってわざと他人の車のボディにひっかき傷をつけるいたずら犯も存在します。

当て逃げ・ドアパンチ

駐車時や一時停車時に当て逃げされて車に傷がつくこともあります。

高速道路のパーキング・ファミレス・コンビニ・ショッピングモールなどの駐車場で、車から目を離している間にぶつけてきた加害者が現場から立ち去ってしまうため、特定することが難しいケースです。

混み合っている駐車場や風の強い日の駐車場では、ドアの開け閉めの際に隣の車にドアパンチをされるリスクもあります。

隣の車のドアに自分の車のボディの塗装がついていれば見当がつきますが、それ以外の場合は、犯人の特定は非常に困難です。

 

車に傷をつけられたときの対処法

車に見覚えのない傷があることに気がついたら、落ち着いて以下の行動に移りましょう。

傷をつけられたらまずは警察へ電話しよう

駐車中に傷をつけられたらすぐにその場で警察に連絡し、被害届を提出しましょう。

被害届の提出がないと、警察は積極的に捜査を行ってくれません。

その駐車場に監視カメラがついている場合や、近くの車にドライブレコーダーが設置されていた場合には、カメラの映像を確認することで犯人を特定できる可能性もあります。

原因が当て逃げの場合は警察への連絡義務がある

他の車にぶつけられたことで傷がついた場合、相手がその場から立ち去れば「当て逃げ」となります。

車同士の衝突および当て逃げは交通事故であり、道路交通法に従い警察へ連絡する必要があります。

もしも警察へ連絡しなかった場合、ご自身が被害者であっても報告義務違反とみなされるため注意が必要です。

また、警察に届け出ないと「交通事故証明書」が発行されず、保険金を受け取ることもできなくなります。

イタズラによる傷も犯罪とみなされる

当て逃げはもちろん、イタズラで他人の車に傷をつける行為も「器物損壊罪」にあたります。

そのため、犯人が特定されれば3年以下の懲役または30万円以下の法定刑が科せられます。

イタズラで愛車に傷がつけられた場合にも、まずは警察へ連絡のうえ被害届を提出しましょう。

周辺の監視カメラを確認・映像の確保

監視カメラの映像は一定の期間しか保存されないことが多いため、できるだけ早めに映像を確保することが大切です。

運よく傷をつけた相手がその場にいて、認めている場合でも警察に連絡しましょう。警察という第三者に立ち会ってもらうことで、揺るぎない証拠となるからです。

ドライブレコーダーを確認する

衝撃に反応して録画を開始するタイプや、人感センサーに反応があれば録画するタイプのドライブレコーダーを装着している場合は、録画を確認してみましょう。

車に傷をつけられる瞬間や加害者の車のナンバープレートが記録されていれば、特定につながる証拠となります。

保険会社へ連絡を入れる

車の傷やへこみの程度にかかわりなく、加入している保険会社への連絡も必要です。

車につけられた傷の修理に保険を使用するのかどうかは、連絡後、担当者と相談しながら決めても遅くはありません。

当事者同士での示談は避ける

ドアパンチで傷がつけられ、その場に相手がいる場合は当事者だけで示談をするケースも多く見受けられます。

しかし、当事者同士での示談は、後から「言った」「言わない」の揉め事に発展するなど、トラブルにつながりやすくなるため避けましょう。

例え警察から交通事故とみなされない場合でも、示談交渉は保険会社に任せると安心です。

 

車に傷をつけられたことに後で気づいた場合にすべきこと

車に傷をつけられている現場を目の当たりにしていなかったり、傷がついた時期に見当がつかなかったりすると対処に悩む方も多いことでしょう。

ここでは、覚えのない傷に後から気が付いた場合の対処について解説いたします。

原因不明の場合は証拠の収集から

車についた傷の原因が、当て逃げかイタズラか判断できない場合は、まず傷がついた瞬間を捉えた証拠を収集します。

ドライブレコーダーを搭載しているのであれば、すぐに映像を確認しましょう。

当て逃げやイタズラの瞬間が映っていれば、データが上書きされる前に映像を保存します。

また傷がつく前に、施設やお店の駐車場、街角などに車を停めていた場合は、管理者に問い合わせて防犯カメラの映像を確認させてもらうのもおすすめです。

証拠が十分でなくても警察に連絡を

証拠を入手できた場合はもちろん、十分な証拠がなくとも警察に連絡をしましょう。

犯人の特定は難しくなりますが、交通事故証明書を発行してもらえば保険金を請求しやすくなります。

 

車に傷をつけられた場合の修理費用は誰が負担するのか

他人が愛車に傷をつけた場合、修理費用は誰が負担するのかは気になるポイントです。

修理費用の負担については、犯人を特定できたケースと不明なケースで変わります。

犯人が特定できたら賠償請求が可能

特定した犯人が車両保険に加入している場合は、犯人側の保険会社に賠償請求をします。

なお、賠償請求や賠償金の金額交渉については被害者自身が行うことになるため注意が必要です。

犯人が車両保険に加入していない場合は本人に請求する必要がありますが、個人間の賠償請求はトラブルに発展しやすくなります。

請求に応じられなければ裁判に発展する可能性もあるため、高額な修理費用がかからない限りは自己負担をした方が現実的です。

犯人がわからない場合は自己負担か保険を利用する

犯人が特定できなかったら、自己負担または自分が加入している保険会社に補償してもらう必要があります。

保険会社から補償を受けると修理費用の負担を抑えることができますが、後述するデメリットについて理解しておきましょう。

 

車に傷がつけられてから修理代を請求するまでの流れ

車に傷をつけた犯人を特定し、修理代を請求する場合は適切な手順で対応することが大切です。

以下より、車に傷をつけられた場合（物損事故）の示談交渉から修理代請求までの基本的な流れについて解説いたします。

修理費用の見積もりを加害者側へ請求する

先述したように、車に傷をつけられたら警察へ連絡のうえ交通事故証明書を発行してもらう必要があります。

交通事故証明書がないと、示談交渉から修理代の支払いまでスムーズに進まなくなるおそれがあります。

その後は修理費用の見積もりを取り、加害者側の保険会社に提出しましょう。

加害者側が見積もりを確認する前に修理をすると、傷と事故の因果関係を否定される可能性があります。

加害者側からの示談案提出・交渉

車の修理代など、事故による損害金額に関する確認が取れたら、加害者側の保険会社から示談案が提出されます。

提示された過失割合や示談金額などを確認し、双方が合意できる内容になるまで交渉します。

なお、交渉は対面ではなく電話やメールなどを通して行われます。

示談成立・修理代（示談金）支払い

示談が成立したら、加害者側の保険会社から当事者の氏名・住所や事故車両の情報、損害額と過失割合、支払われる修理代などが記載された示談書が届きます。

示談書の内容をよく確認したら署名捺印して、加害者側の保険会社に返送すると、示談金として修理代が振り込まれます。

なお、一度示談書に署名捺印すると、原則として示談内容の撤回はできなくなるため注意が必要です。

車の傷の場合は慰謝料の請求は不可

車に傷がつけられただけの物損事故である場合、慰謝料の請求はできないものと考えて良いでしょう。

慰謝料とは事故による精神的苦痛を補償するものですが、物損事故においては「修理代の弁償により補償される」とされているからです。

基本的に、身体的被害によって生じる損害が認められる事故であれば慰謝料を請求できます。

 

車につけられた傷は自己負担と保険のどちらで直すべきか

車につけられた傷を賠償請求せずに修理する場合、保険が使えるか自己負担になるのかはケースによって変わります。

保険を使える（使うべき）ケース

以下2つの条件に該当するケースなら、修理に車両保険を使える可能性があります。

・傷の原因が車両保険の補償範囲に含まれる
・ボディに傷をつけられている

車両保険は、大きく「一般型」と「エコノミー型」の2種類に分けられます。

一般型の車両保険に加入している場合、補償範囲が広いため修理に保険を使える可能性が高まります。

保険を使う場合の注意点

車両保険を使うと修理による負担が抑えられますが、等級ダウンに注意が必要です。

保険を使ったケースに応じて等級がダウンし、翌年から保険料が増額されます。

結果的に、保険料の増額分で損をする可能性もあるため、修理代だけでなく増額する保険料も加味して使うかどうかを判断しましょう。

保険が使えないケース

以下のうちいずれかに該当するケースだと、車両保険による補償は受けられません。

・加入している保険会社の補償範囲外
・タイヤに傷をつけられた

特に、エコノミー型の車両保険は一般型よりも補償範囲外が含まれているため、使用できない可能性が高まります。

補償範囲の内容も保険会社ごとで異なりますが、エコノミー型は当て逃げや自転車との接触事故などのケースで使えないことが多いです。

また、ボディではなくタイヤについた傷は、第三者につけられたのか・走行中についたのかを判断することが難しいため、一般的に車両保険では補償されません。

 

車につけられた傷の修理費用

他人から車につけられる傷としては、ボディの線傷やへこみ・バンパーの擦り傷やへこみ・サイドミラーの損傷が多いです。

それぞれのケースで発生する修理費用は、以下の金額が相場とされています。

損傷	費用
ドアパンチによる線傷・軽いへこみ	20,000～40,000円程度
バンパーの擦り傷・軽いへこみ	15,000～45,000円程度
サイドミラーの損傷	数千円～30,000円程度

各ケースでどのような修理に費用が発生するのか、以下より詳しく解説いたします。

ドアパンチによる線傷・軽いへこみ

ドアパンチでボディに線傷や軽いへこみができた場合の修理費用は、20,000～40,000円程度が相場です。

線傷の場合は表面の研磨や塗装だけで修理が可能ですが、へこみは形状を元通りにする板金作業が必要です。

そのため、線傷よりもへこみ修理の方が費用が高くなる傾向にあります。

バンパーの擦り傷・軽いへこみ

前方または後方から追突されて、バンパーに擦り傷やへこみができることもあります。

バンパーの擦り傷やへこみ修理には、15,000～45,000円程度がかかります。

バンパーは樹脂でできていることが多く、へこみの場合は板金修理をすることが難しいパーツです。

そのため、交換対応となり高額な費用がかかることもあります。

サイドミラーの損傷

サイドミラーにぶつけられたりイタズラで傷をつけられた場合、カバーの浅い傷なら数千円程度で修理が可能です。

ただし、サイドミラー全体が大きく損傷していたり、モーターが故障していたりすると20,000～30,000円程度の交換費用がかかります。

 

愛車に傷をつけられたらどこに修理を依頼する？

車に傷をつけられた場合に修理を依頼できる場所としては、ディーラーや街中にある整備工場、カー用品店やガソリンスタンドなどがあります。

整備工場

街中にある整備工場は地域に密着したサービスを展開していることが多く、地域性に配慮した整備や修理が受けられるメリットがあります。

またディーラーと提携している工場も多く、技術力もあるといえるでしょう。

中古部品やリビルドパーツの使用に積極的な工場もあり、純正品を使用するディーラーよりも修理費用が安く済むことが多い傾向があります。

ディーラー

ディーラーはそのメーカーやブランドの車を専門に取り扱っており、メーカーならではの特徴をよく把握したスタッフが整備や修理にあたるため、安心して任せられます。

信頼性、安心感を重視する方には第一の選択肢になるでしょう。

洗車や点検の無料サービスや自宅への納車など、手厚いサービスが受けられることもありますが、その分修理費用はほかの業者に比べると高額なことが多いようです。

カー用品店・ガソリンスタンド

カー用品店、ガソリンスタンドで修理を依頼することもできます。

行きつけの店舗で気負いなく修理を依頼できることがメリットといえますが、すべての店舗が車の傷の修理に対応しているわけではありません。

また修理を受け付けている場合でも、修理を専門に行っているのではないため技術力にばらつきがあったり、時間がかかったりすることもあるようです。

 

愛車に傷をつけられないための対処法

イタズラや当て逃げで傷をつけられた場合は加害者を特定することが難しいため、事前に傷をつけられないように対策しておくことが重要です。

車に傷をつけられないための対策としては、以下4つの方法があります。

ドライブレコーダーをつける

ドライブレコーダーは事故の際に記録が残って便利なツールですが、製品によっては駐車中のセキュリティーにも対応するものがあります。

いたずらで傷をつけられる場合に備えて、常時録画をするタイプ、または周囲に動きがあった場合に作動する動体検知カメラ搭載のものを選びましょう。

また、赤外線ライトにより夜の暗闇でもクリアな映像が残ると、後で犯人を特定しやすくなります。

ドライブレコーダーだけでなく、録画中であることを示すステッカーも貼り付けておくと抑止力として効果を発揮します。

目視でイタズラ傷か当て逃げ傷かを見分けるのは難しい

ドアパンチによる傷はある程度の特徴がありますが、ほとんどの傷は外見だけで原因を突き止めることができません。

また、原因を突き止めることができたとしても犯人の特定につなげることは困難です。

原因・犯人特定の可能性を高めるためにも、ドライブレコーダーは重要なアイテムと言えます。

カーセキュリティーをつける

カーセキュリティーをつけることも、いたずらで車に傷つけられるのを未然に防ぐ対策となります。

カーセキュリティをつけておくと、車両に異常が起きた際にサイレンで威嚇してくれます。

また、カーセキュリティーのついている車は、そのことをアピールするライトが点滅しているため、つけるだけでもいたずらの抑止につながるでしょう。

ボディカバーを使用する

車全体を覆うカバーをかけておくことも、傷をつけられるリスクを避ける手段として有効です。

いたずらをする人の多くは、駐車場にある多くの車の中から、手間がかからず目立たないターゲットを選ぶ傾向があります。

そのため、わざわざボディカバーを外す手間のかかる車よりも、カバーのない車が狙われやすいのが一般的です。

自宅のガレージにも防犯カメラを設置する

自宅のガレージに車を保管する場合は、ガレージにも防犯カメラを設置するとより安心です。

また、防犯カメラと併せて、センサーライトを設置するのもおすすめです。

防犯対策に力を入れていることがわかるだけでも、いたずら防止に繋げることが可能です。

 

車につけられた傷は自分で直せる？

車に傷をつけられた場合、できるだけ費用を抑えたいなどの理由でセルフでの修理を考えることもあるかもしれません。

リセールバリューや仕上がりの美しさを考えるとプロに依頼するのが一番ではありますが、損傷度合いによってはセルフでの修理が可能な場合もあります。

自分で直せる傷

プロではない方も、以下の条件に当てはまれば自分で直せる可能性があります。

・爪で撫でても引っかからない程度に浅い
・範囲が狭く1箇所についている

塗装の内部までダメージを受けておらず、修復が必要な範囲が狭い場合は、市販のコンパウンドやタッチアップペンなどで修復を行えば、目立たなくすることは可能です。

ただし、プロによる修理のようにきれいに仕上げることは難しい場合があります。

業者に修理を依頼すべき傷

以下のような傷がある場合は、自力での修理は避けてプロに依頼しましょう。

・塗装の下地部分まで届いている深い傷
・広範囲または複数の箇所についている傷
・塗装剥がれ、錆、へこみがある傷

上記の傷は修理が難しく、プロではない方が手を加えると状態が悪化するリスクが高まります。

また、上記に該当しなくても、自分できれいに仕上げる自信がない場合も、業者への依頼をおすすめします。

 

自分が他の車に傷をつけてしまったときにやるべきこと

ご自身がいくら注意をしても、思わぬきっかけで他の人の車に傷をつけてしまう可能性もあります。

自分が加害者となってしまった際に慌てないためにも、適切な対応を把握しておきましょう。

相手がいればまずは誠意をもって謝罪する

車に傷をつけてしまった際、現場に相手がいればまず謝罪をしましょう。

ただし、先述したように当事者同士での示談はトラブルに発展しやすいため避けるべきです。

警察と保険会社に連絡をする

相手に謝罪をしたら、すぐに警察とご自身が加入している保険会社に連絡をしましょう。

警察が到着したら事故処理をしてもらい、交通事故証明書を受け取ります。

あとは保険会社の担当者が相手と示談交渉をしてくれるため、対応を任せましょう。

他の車に傷をつけたときに使える保険

他人の車に傷をつけてしまったとき、下記の保険に加入していれば賠償請求をされても自己負担を抑えることができます。

車両保険

基本的に、他人の車に傷をつけた際は車両保険を使うことになります。

車両保険が適用されれば保険会社が修理費用を負担してくれますが、等級が下がるため翌年から保険料が高くなることに注意が必要です。

個人賠償責任保険

自分ではなく子供が他人の車に傷をつけた場合、個人賠償責任保険を使うことができます。

個人賠償責任保険は「自動車保険」や「火災保険」、または学校で加入を勧められる「団体保険」などがあたりますが、加入している保険によって適用範囲が異なるため、事前に確認が必要です。

【注意】自賠責保険は使えない

車の所有者に加入が義務付けられている自賠責保険は、あくまで対人事故における被害者の救済を目的としています。

相手に負傷はなく、物損事故となった場合は自賠責保険が適用されません。

 

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